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な行

内因性精神障害（ないいんせいせいしんしょうがい）

精神障害の病因は内因・外因・心因の３つに分類されてきた。これらの分類は１９９４年以前に用いられていたもので、現在は公式には用いられません。遺伝や脳の働き方（素因）といったもともとの個人の病気のなりやすさ（脆弱性）を内因といい、これを病因とする精神障害を内因性精神障害という。診断名でいうと、統合失調症、統合失調感情障害、双極性障害（躁うつ病）などが含まれる。外因は脳に直接影響を与える物質や外傷、全身疾患などを、心因は社会生活上の出来事を指す。

NIOSH（ないおっしゅ）

業務関連傷害・疾病の防止を目的とした研究および勧告を行う連邦機関である。ＮＩＯＳＨは、米国保健社会福祉省（Ｄｅｐａｒｔｍｅｎｔ　ｏｆ　Ｈｅａｌｔｈ　ａｎｄ　Ｈｕｍａｎ　Ｓｅｒｖｉｃｅｓ：　ＤＨＨＳ）管轄下の疾病対策予防センター（Ｃｅｎｔｅｒｓ　ｆｏｒ　Ｄｉｓｅａｓｅ　Ｃｏｎｔｒｏｌ　ａｎｄ　Ｐｒｅｖｅｎｔｉｏｎ：　ＣＤＣ）の１組織である。

NIOSH職業性ストレスモデル（ないおっしゅしょくぎょうせいすとれすもでる）

米国国立労働安全衛生研究所（ＮＩＯＳＨ）が作成したもので、仕事上の要因（仕事量や質、人間関係、裁量度、温度や騒音等）をうけて急性ストレス反応（心理面、生理面、行動面への変化）がおき、やがてストレスに関連した病気や作業能率低下などの問題が生じる、という一連の流れを示す。その流れに影響を及ぼすものとして、仕事以外の要因や年齢・性別・性格といった個人要因、上司・同僚・家族からの支援などの緩衝要因が挙げられる。

難治性うつ病（なんじせいうつびょう）

うつ病のタイプや重症度を意味するものではなく、様々な治療（薬物療養、精神療法など）を一定期間以上行っても改善しない状態を意味するもの。必ず専門家に相談する必要があるが、抗うつ剤と違う「甲状腺ホルモン薬」や「ドーパミン作動薬」などを用いたり、薬物以外として、通電療法（電気けいれん療法）、磁気刺激療法（経頭蓋磁気刺激法）、光療法、断眠療法などがある。

二次予防（にじよぼう）

すでに健康異常が出現している段階で、早期発見、早期治療を行うことで、疾病や障害の重症化を予防すること。たとえば発生した疾病や障害を検診などにより早期に発見し、早期に治療や早期に保健指導などの対策を行うことにより疾病が重症化することを予防する。具体的には、健康診断による有所見者への事後措置、面接指導により必要とされた者に対する事後措置、これらにより疾病が見出された者への早期治療などがある。

任意入院（にんいにゅういん）

精神保健及び精神障害者福祉に関する法律第２２条の３に規定されている入院形態。精神障害者本人の同意のうえで入院するもので、原則的には開放的な環境での処遇が求められている。

認知行動療法（にんちこうどうりょうほう）

認知療法とも言い、人間の感情や行動が認知のあり方の影響を受けることから、認知に働きかけて気分や行動を変化させることを目的とした短期の精神療法。認知行動療法は、うつ病に対する治療法として開発され、薬物療法に匹敵する効果があり、再発予防は薬物療法以上であることから注目された。その後、不安障害、ストレス関連障害、双極性障害、統合失調症、不眠症、ストレス対処など、適用範囲は広がっている。

認知症（痴呆症）（にんちしょう（ちほうしょう））

脳器質性疾患によって慢性的に生じた認知機能障害によって日常生活や社会生活が障害されることを指している。６５歳以上の老人の約４～５％に認知症症状がみられるとされているが、最近では若年性アルツハイマー型認知症等の存在にも注意が払われるようになった。認知症の分類としては、アルツハイマー型認知症として、初老期（６５歳以前）に発症するアルツハイマー病（初老期認知症）と，老年期（６５歳以後）に発症するアルツハイマー型老年認知症がある。また、虚血性脳血管障害によって起こる認知症として、脳卒中後認知症，多発梗塞性認知症等を合わせて血管性認知症と呼ぶ。アルツハイマー型痴呆が女性に多いのに比べて血管性痴呆は男性に多いとされている。アルツハイマー型認知症では認知機能障害が認知と行動に全般的に認められるのに対し、血管性認知症では、認知機能障害は、まだらであり、動揺性で階段に増悪することが特徴的。現在では、アルツハイマー型認知症の薬物治療としてドネペジルなどが投与され、一定の効果が期待されるが、介護施設や介護に従事する人的資源などか不足していることが問題となっている。

年次有給休暇（ねんじゆうきゅうきゅうか）

労働基準法第３９条により、雇入れの日から起算して６か月間継続勤務し全労働日の８割以上出勤した労働者に対して、継続し、又は分割した１０日の有給休暇を与え、その後１年ごとに１～２日追加し、最大年間２０日の有給休暇を与えなければならないこととされている。有給休暇は原則として自由利用が認められる。

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