システム利用のストレスチェックを導入するために大切な比較検討
ジャンル：ストレスチェック
システム利用のストレスチェックを導入するために大切な比較検討
ジャンル：ストレスチェック
■ストレスチェック実施方法は紙とシステムのどちらでもよい。
ストレスチェックの実施方法には、ストレスに関する質問票チェックシートを紙面で配布して記入・回収する方法と、オンラインでパソコンやスマートフォンなどからアクセスし入力する方法の2通りがあります。
パソコンを利用している事業場では、システムによるストレスチェックを実施すると、ストレスチェック担当者が質問票を労働者個々人に配布して1枚ずつ回収する必要がないばかりか、誰が回答済みで、誰が未回答かなどをストレスチェック担当者が瞬時に知ることができ、未回答の労働者に速やかに回答を依頼できるという利点があります。
■ストレスチェックシステムは主にＩＴ会社が提供
ストレスチェックサービスは、主にEAP系とIT系の2つの業態がありますが、オンラインのシステム活用が得意なのはIT系の提供会社です。
なかには労働者がオンラインで検査を実施すると、即座に個人の分析結果がWEB画面に表示されるものもあり、労働者がストレス状態をすぐに知ることができる利点があります。担当者は、即座に労働者の回答有無がわかりますし、標準的な組織との比較、さらに部・課単位の比較も自由にできるなど、システムならではの強みを活用することができます。
もちろん、担当者は個々の回答内容まではわかりませんから、本音での回答を促せます。このようなシステムによるストレスチェックを実施している提供会社は多数ありますので、ストレスチェックナビから検索してみましょう。
■受検人数やチェックの内容でシステムの費用が変わる。
ストレスチェック提供会社の実施内容を見ると、受検する労働者数や、チェック内容、分析内容によってシステムの費用が異なることが分かります。システムにかかる費用には共通した料金体系がなく、提供会社が個々に決めることができます。
従業員50人未満でストレスチェックを実施する場合の助成金は、1労働者あたり500円までとなっていますから、これを1つの目安としてシステム導入を検討するのもよいかもしれません。
また、労働者数が少なく、規模が小さい企業では、システムを導入すると費用が掛かりすぎてしまうこともありますので、紙面の質問票で実施する方が賢明かもしれません。
他方、企業の規模が大きい場合であれば、システム実施した際の1人当たりの単価は割安となります。さらに、厚生労働省標準指針の「職業性ストレス簡易調査」の57項目以上の企業独自のチェック項目を設けるなど、チェック項目が増えていくに従って、システム費用は上がっていきます。
ストレスチェック担当者は、まず受検人数を把握して、ストレスチェックの内容を何項目にするのか、企業独自の項目を追加するかなどを決めておき、複数社から見積りを取って比較検討しておきましょう。
ストレスチェックナビのストレスチェック提供会社の一覧からいくつかのシステム会社を選択して相談し、提供内容と見積りの費用を比較検討することで、自分の企業に合う提供会社に依頼しましょう。
