知っておきたい。ストレスチェックで高ストレス者となる基準。

知っておきたい。ストレスチェックで高ストレス者となる基準。

ジャンル:ストレスチェック

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厚生労働省のストレスチェック制度実施マニュアルに従って、「職業性ストレス簡易調査票」の標準版の57項目を用いることで、ストレスチェックの義務化への対応が可能です。この57項目のどの項目にどのように回答すると高ストレス者と判定されるかの基準が、ストレスチェック実施マニュアルの解説としてインターネットから閲覧できることをご存じでしょうか。

■57項目のチェックで高ストレス者を判定する基準

 ストレスチェックの実施にあたり、厚生労働省の「職業性ストレスチェック調査票」の標準版である57項目を使う企業も多くあると思います。
 この調査票の57項目の回答をポイントに換算して基準と照らし合わせることで、高ストレス者かどうかの判断が簡易にできるものとなっています。厚生労働省のストレスチェック制度実施マニュアルの解説に記載がある「数値基準に基づいて高ストレス者を選定する方法」では、合計点数を使う方法、素点換算表を使う方法など、回答結果を数値化して基準にあてはめることで、高ストレス者かどうかの判定ができるようになっています。


■ストレスチェック結果の何点以上が高ストレス者か

 合計点数を使う方法では、項目ごとに点数の置き換えはあるものの、57項目それぞれの回答を1点から4点としてすべてを加算します。領域Bの合計点数が77点以上の方と、領域AとCの合算点数が76点以上かつ領域Bの合計点数が63点以上の方を基準として高ストレス者を選定します。
 素点関数表を使う方法は、いくつかの項目を取りまとめた領域ごとの点数を計算し、基準より点数が低い場合に高ストレス者であると選定する方法であり、合計点数を使う方法より計算が複雑となります。


■ストレスチェックに正しく答えず面談逃れ!?

 ストレスチェックの担当者は、労働者に「企業が知るのは集団分析の結果であり、個人のストレスチェックの受検結果は個人のみの通知です。上司や人事部に結果は知られないので、正しく回答をお願いします。」と伝えているかと思います。
 しかし、労働者側は高ストレス者と判定され面接指導を受けるということは、職場に知られるのと同じことだと懸念します。高ストレス者と言われたら、今まで普通に仕事ができていたものが急に制限されたり、同じ仕事を続けても評価が悪くなったりするなど、自分にとって不利益となりそうなので避けておきたいというのが本音です。そのため、労働者は事前にインターネットなどから高ストレス者と判定される基準を入手し、高ストレス者とならないように回答を操作することもありえるということです。


■正しく答えてもらうためには、ストレスチェックの項目も検討しよう

労働者が正しく回答しないことが考えられる場合、労働者への説明以外に、ストレスチェックの項目作りを工夫することも対応のひとつです。
例えば、ストレスチェックのチェック項目を企業独自にアレンジするなどして、高ストレス者の判定基準を変え、故意の回答操作をさせないように工夫できます。担当者が項目アレンジを行うのが困難な場合は、ストレスチェックナビのストレスチェック提供会社に相談し、それぞれの企業に合ったオリジナルのチェック項目を作ってみましょう。正しい回答を得ることが職場の改善につながります。