ストレスチェックサービスで費用を節約！職場環境の改善は効率的に
ジャンル：ストレスチェック
ストレスチェックサービスで費用を節約！職場環境の改善は効率的に
ジャンル：ストレスチェック
ストレスチェックは実施した。でも、そのあとは…！？せっかく手にした結果はきちんと利用しなければ、実施する意味もありませんよね。そこで、ストレスチェック実施後に、分析結果をどう利用していけばよいのか、その方法をご紹介します。
分析結果はこんなふうに通知される
ストレスチェックを実施すると分析結果が通知されます。しかし、ストレスチェックの結果ともなると個人のプライベートにかかわることですので、個々の結果内容を他者がのぞきみることはできません。また当然に事業者が労働者個人に通知される分析結果を閲覧することはできません。（ただし、実施者である産業医は健康管理目的で結果を確認します。）つまり、個人に通知されるストレスチェック結果は、直接的には職場環境の改善に役立てにくい側面が否めないのです。いっぽうで、個人ではなく企業が通知を受ける立場にあるのが集団分析結果です。事業者はこの集団分析結果を5年間保存することを義務づけられています。このようにストレスチェックの分析結果は、個人と事業者に別個に通知されることになっています。
集団分析結果を放置しないで活用することが大切
集団分析は、義務ではなく努力義務です。そのため導入するか否かを迷うケースも多いでしょう。でもせっかくストレスチェックをやるならば、やって満足するのではなくてきちんと職場環境の改善につなげたいものです。分析結果を受けて労働者が個人的にセルフケアするようになるだけでも、もちろんストレスチェックを実施する価値はあります。しかし、種々のハラスメントが生じている職場や、人事権をその部門のトップが握っているような専門職の職場ではとくに、個人レベルで意識を変えても抜本的な職場全体の改善にはつながりません。こうした職場ではストレスが多いことが推察されますので、ぜひ集団分析によって問題の解消に努めるようにしましょう。
集団分析結果を活用する場合の注意点
では、集団分析結果をどのように活用していけば良いのでしょうか？集団分析はストレスチェック実施者が行います。分析方法は、個人のストレスチェックの結果を「部」や「職種」、「役職」など細かい単位に分けて再集計していくことで、それぞれの集団が抱えているストレスの特徴や傾向をはかるものです。このとき注意したいのが、分析対象とする単位をどう決めるかということです。もし分析対象を「部」のみにしてしまうと見えてこない部分があるかもしれません。また、この分析結果の共有範囲をどうするかということにも留意しておきたいところです。担当部長のみにしてしまうと不透明感が残りますし、かといって闇雲に従業員全員と共有するのも無意味です。
自社で活用するのが難しいときはどうする？
こうしてみてきますと、ストレスチェックの分析結果を職場環境改善に役立てることはかなり難易度の高いことだということがみえてきます。ともすると、努力義務であることから対策をたてずに終わってしまうということも十分あり得るでしょう。これでは、そもそもストレスチェックを行ったこと自体が無意味になってしまいます。それでは、ストレスチェックだけは無料でなんとか済ませて、集団分析のみ専門業者に依頼するという方法はどうでしょうか。実質的にはデータ管理などをかんがみると、ストレスチェックの段階からすべて同一の専門業者に依頼するほうがずっとスムーズで、結果的に費用の節約になるはずです。そして、これによって職場環境が大幅に改善されるならばこれほど効率の良いことはありません。ストレスなく、そして効率的なストレスチェックサービスを利用して好ましい職場環境づくりに努めましょう。
