健康経営は業績に直結する？企業内フィットネスで生産性が向上
ジャンル：ストレスチェック
健康経営は業績に直結する？企業内フィットネスで生産性が向上
ジャンル：ストレスチェック
労働者の健康と業績の関係が注目されるようになり、企業ではストレス対策やスポーツ大会の実施などさまざまな取り組みを行っています。このような企業の取り組みに関する調査をみると、生産性の向上が認められたのは企業内フィットネスの実施でした。また、企業内フィットネスをより効果的に導入するには、単に運動すればよい訳ではなさそうです。企業内フィットネスのメリットや導入のポイントを紹介します。
健康と業績の関係は無視していられない！他社の取り組み事例
社員の健康を企業の重要な経営課題とする「健康経営」の考え方は日本の企業にも徐々に浸透し、健康と業績との関係を示す好事例も報告されるようになりました。健康づくりに取り組んだ企業からは生活習慣病のリスクが低下した、体調不良による欠勤や休職者が減った、業績がアップしたなどの効果が報告されています。
経団連の報告（2015年）の中から一つの取り組みを紹介しましょう。ITサービスのSCSK株式会社は、オフィスの移転を機にリラクゼーションルームやカウンセリングルームを社内に設置しました。ソフト面ではウォーキングや禁煙などのキャンペーンを実施し、月の残業20時間以下や有休の100％取得などを目標としたそうです。また、在宅勤務などの柔軟な働き方や達成インセンティブの導入などについて、経営者が社内ポータルを通じて発信もしています。取り組みを始めて3～4年後には、月の残業時間は28時間から18時間に減少し、有休取得率は67％から98％まで上昇、さらに、メンタル不調による休職者の減少や営業利益の増加などが認められました。
運動で生産性を向上！ただし社外の施設では利用者が少ない？
健康づくりの取り組みとしては、メンタルヘルス教育などの健康に関する情報提供、電話やメールによる相談窓口の設置、カウンセリングや企業内フィットネスの実施などが考えられます。東京商工会議所（国民健康づくり委員会）が実施した「企業における健康づくりに関する実態調査」では、これらの取り組みのうち、もっとも生産性の向上につながったのは企業内フィットネスでした。フィットネスのように体を動かすことはストレスの発散になり、こころの健康維持の点からも注目されています。
しかし、会社が所有、あるいは提携している運動施設があっても社外の場合、利用率の低迷が課題です。第一生命が民間企業の正社員を対象に行った調査では、運動施設を利用している人は全体の1割にも達していません。運動で効果を挙げるには継続的な実践が必要です。その点からも企業内フィットネスは大規模な設備も不要で、しかも、短時間に行うことも可能なため実施や継続がしやすいといったメリットがあります。
より効果を上げるには？企業内フィットネス導入のポイント
企業内フィットネスは、朝礼の前後に実施するなど工夫次第で無理なく実施できます。また、フィットネスの効果をよりアップさせるにはストレッチ方法だけでなく、体のしくみや栄養学などの知識を身につけ、運動の必要性や効果などを理解して動機づけを高めることも必要です。講義や運動の具体的な指導は社内の保健師などが担当する方法もありますが、外部のサービスを利用するのもよいでしょう。
近年、フィットネスの専門家が企業に出向き、それぞれの企業に合ったプログラムを提供するといったサービスも登場しています。また、健康と業績の関連に着目し、健康経営の取り組みを始めてみたものの「続かない」という悩みを抱えている企業も多いです。社員の年齢層やシフトなどの勤務体制によって、プログラムの実施しやすさ、継続のしやすさは異なります。自社の社員が取り組みやすいプログラムをフィットネスの専門家とともに検討し、社員の健康の維持・増進を図り、業績アップにつなげましょう。
