ストレスチェックのFAQ、用語集

あ行

ICD-10（あいしーでぃ　てん）

「疾病及び関連保健問題の国際統計分類　（Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ　Ｓｔａｔｉｓｔｉｃａｌ　Ｃｌａｓｓｉｆｉｃａｔｉｏｎ　ｏｆ　Ｄｉｓｅａｓｅｓ　ａｎｄ　Ｒｅｌａｔｅｄ　Ｈｅａｌｔｈ　Ｐｒｏｂｌｅｍｓ　）」のことであり、死因や疾病の国際的な統計基準として世界保健機関（ＷＨＯ）　によって公表された分類。略称はＩＣＤで、現在は２００３年に改訂され第１０版（ＩＣＤ－１０）となってる。

ＩＴ産業（あいてぃーさんぎょう）

ＩＴ産業とは、コンピュータメーカーや通信事業者、ソフトウェアメーカー、システムインテグレータなど、情報・通信技術に関連する産業を総括した名称。コンピュータやその周辺機器の製造・販売、ソフトウェアの開発や販売、ネットワークの構築、通信サービス、企業の情報システムの構築など、非常に幅広い分野を含む。

青い鳥症候群（あおいとりしょうこうぐん）

現実の自分や、取り巻く環境、待遇などを受け入れられず、自分にはもっと力があり、もっと能力を発揮できる場所があるはずだ、という考えを捨てられず、理想の職場を求めて転職を繰り返す人のことをメーテルリンクの童話「青い鳥」にちなんで”青い鳥症候群”と呼ぶことがある。今の自分は本当の自分ではないと思い込み、本当の自分という青い鳥を探し求めて、右往左往する。具体的な目的がないため転職を繰り返が、理想の職場は見つからず、最終的に絶望感にさいなまれうつ病像に移行することもある。

アサーション訓練（あさーしょんくんれん）

相手の気持ちや考えを尊重しながらも、自分の気持ちや考えをその場に適切な表現で相手に率直に伝える訓練。

アスペルガー症候群（あすぺるがーしょうこうぐん）

自閉症の一種で、高機能自閉症と呼ぶこともある。通常の自閉症と違い知的障害はないが、相手の感情や雰囲気を察することができず、人や社会とのコミュニケーションに支障をきたしやすいという特徴がある。

あっせん（あっせん）

職場において、働く個人（労働者）と事業主（使用者）との間で、賃金、解雇、配置転換など労働条件に関係してトラブルが発生し、当事者間で解決を図ることが困難な場合は、各都道府県労働委員会において、労働問題の専門家である委員によってトラブルを解決するお手伝いする。

アルコール　ハラスメント（あるこーる　はらすめんと）

アルハラともいう。飲酒にまつわる嫌がらせ行為、迷惑行為を指す。略してアルハラと言う。アルコール薬物問題全国市民協会（ＡＳＫ）では、アルハラを以下の５項目で定義している。 １．飲酒の強要 ２．イッキ飲ませ ３．意図的な酔いつぶし ４．飲めない人への配慮を欠くこと ５．酔ったうえでの迷惑行為 企業の場合、女性社員にお酌を強要するなどの行為もアルハラの一部として注意する必要がある。

安全衛生優良企業公表制度（あんぜんえいせいゆうりょうきぎょうこうひょうせいど）

厚生労働省が労働安全衛生に関して積極的な取組を行っている企業を認定・企業名を公表し、社会的な認知を高め、より多くの企業に安全衛生の積極的な取組を促進するための制度

安全配慮義務（あんぜんはいりょぎむ）

労働者は、通常の場合、指定された場所で、提供された設備、器具等を用いて労働に従事するので、労働契約の内容として具体的に定めていなくても、労働契約を結ぶことに伴って信義則上当然に、使用者は、労働者がその生命、身体等の安全（心身の健康を含みます。）を確保しつつ労働することができるよう、必要な配慮をすべきこととされている。このことは、陸上自衛隊事件の最高裁判決（昭和５０年２月２５日）などの判例で確立した考え方となっており、労働契約法第５条に定められている。

EAP（いーえーぴー）

ＥＡＰは、「Ｅｍｐｌｏｙｅｅ　Ａｓｓｉｓｔａｎｃｅ　Ｐｒｏｇｒａｍ」の略であり、「従業員支援プログラム」と訳されている。元々は米国で発展したもので、その目的は従業員が業務に影響する個人的な問題を解決するために専門的サポートをタイムリーに提供することによって、職場でのパフォーマンス（業績、生産性）の向上・維持をすること。こうした米国型（パフォーマンス型）ＥＡＰに対して、「産業保健を基盤とし、職場との連携を重視する」産業保健型（医療併設型）ＥＡＰが我が国にはなじむようだ。

一次予防（いちじよぼう）

疾病予防や健康増進を行うことで、健康診断など（二次予防）と異なり、原因の排除やリスクの低減を図ることをいう。具体的には、生活習慣の改善や生活環境の改善、健康教育による疾病予防や健康増進を図ったり、予防接種等による疾病の発生予防、事故防止による傷害の発生を予防すること。過重労働対策としては、時間外労働の短縮や年次有給休暇の取得促進が一次予防となる。

医療保護入院（いりょうほごにゅういん）

精神保健及び精神障害者福祉に関する法律第３３条に規定されている入院形態で、１名以上の精神保健指定医の診察により医療及び保護のため入院が必要と判断され、かつ精神障害者本人の同意が得られない場合、保護者の同意によって成立する。なお、保護者とは後見人、配偶者、両親（患者が２０歳以上の時は裁判所の選任が必要）、居住地の市長村長などから決められる。

飲酒教育（いんしゅきょういく）

飲酒教育とは、学校、地域、職域等において過度の飲酒の弊害や「適正飲酒」の知識を広げることであり、アルコール関連障害の予防に重要。

うつ病（うつびょう）

眠れない、食欲がない、一日中気分が落ち込んでいる、何をしても楽しめないといったことが続いている場合、うつ病の可能性がある。うつ病は、精神的ストレスや身体的ストレスが重なることなど、様々な理由から脳の機能障害が起きている状態。脳がうまく働いてくれないので、ものの見方が否定的になり、自分がダメな人間だと感じてしまいる。そのため普段なら乗り越えられるストレスも、よりつらく感じられるという、悪循環が起きてくる。 薬による治療とあわせて、認知行動療法も、うつ病に効果が高いことがわかってきている。早めに治療を始めるほど、回復も早いといわれているので、無理せず早めに専門機関に相談すること、そしてゆっくり休養をとることが大切。

うつ病の自己評価尺度（SDSなど）（うつびょうのじこひょうかしゃくど）

ＳＤＳ（Ｚｕｎｇ　Ｓｅｌｆ－ｒａｔｉｎｇ　Ｄｅｐｒｅｓｓｉｏｎ　Ｓｃａｌｅ）などが自己評価尺度としてある。これらはスクリーニング用に使用されることがあるが、いわゆるカットオフ値を超えてもあくまでうつ病の「疑い」であり、診断を下すためのものではないということが大切な点。逆にカットオフ値以下でも「疑い」がないわけではない。臨床場面では診断をする際に補足的に用いられる。

エアー　ハラスメント（えあー　はらすめんと）

エアハラともいう。特定の者を不特定多数の前で意図的に陥れるために場の雰囲気を極端に悪くすること。精神的ダメージを与えるばかりか、評価を著しく下げることに繋がり名誉毀損になることもある。

エイジ　ハラスメント（えいじ　はらすめんと）

エイハラともいう。年齢による偏見や嫌がらせを受けることの総称。多くの場合女性間の間で起きやすい。

衛生委員会（えいせいいいんかい）

事業者は常時５０人以上の労働者を使用する事業場ごとに、衛生に関することを調査審議し、事業者に意見を述べるため、衛生委員会を設置しなければならない。 衛生委員会の調査審議事項は、 １．労働者の健康障害を防止するための基本となるべき対策に関すること ２．労働者の健康の保持増進を図るための基本となるべき対策に関すること ３．労働災害の原因及び再発防止対策で、衛生に関すること ４．前三号に掲げるもののほか、労働者の健康障害の防止及び健康の保持増進に関する重要事項 になる。 衛生委員会のメンバーは事業者が指名することになるが、その要件は、 Ａ．総括安全衛生管理者またはそれ以外の者で、当該事業場において事業の実施を統括管理するもの若しくはこれに準ずる者　１名(議長) Ｂ．衛生管理者　１名以上 Ｃ．産業医　１名以上 Ｄ．当該事業場の労働者で衛生に関し経験を有する者　１名以上 になる。 　また、事業場の労働者で作業環境測定を実施している作業環境測定士をメンバーとして指名することもできる。ただし、A．以外のメンバーの半数については、当該事業場の過半数労働組合(無い場合には労働者の過半数代表)の推薦に基づいて指名しなければならない。 　衛生委員会は毎月１回以上開催するようにしなければならない。また、議事録は３年間保存する必要がある。

衛生管理者（えいせいかんりしゃ）

職場において労働者の健康障害を防止するため、常時５０人以上の労働者を使用する事業者は、その事業場専属の衛生管理者を選任しなければならない。ただし、２人以上の衛生管理者を選任する場合で、衛生管理者の中に労働衛生コンサルタントがいるときは、労働衛生コンサルタントのうち一人については専属でなくても差し支えない。選任すべき人数は事業場の労働者数に応じて決められている。また、誰でも良いわけでなく、衛生管理者に選任されるためには業種に応じた資格が必要。 　「常時１，０００人を超える労働者を使用する事業場」、または「常時５００人を超える労働者を使用し、かつ法定の有害業務に常時３０人以上の労働者を従事させている事業場(以下「有害業務事業場」)」では、衛生管理者のうち、少なくとも一人を専任としなければならない。さらに、法定の有害業務のうち一定の業務を行う有害業務事業場では、衛生管理者のうち一人を衛生工学衛生管理免許所持者から選任しなければならない。 衛生管理者は、 ①労働者の危険又は健康障害を防止するための措置に関すること。 ②労働者の安全又は衛生のための教育の実施に関すること。 ③健康診断の実施その他の健康の保持増進のための措置に関すること。 ④労働災害防止の原因の調査及び再発防止対策に関すること。 等のうち衛生に関する技術的事項の管理を行いる。 　また、衛生管理者は少なくとも毎週１回作業場等を巡視し、設備、作業方法又は衛生状態に有害のおそれがあるときは、直ちに、労働者の健康障害を防止するため必要な措置を講じなければならない。

エレクトロニック　ハラスメント（えれくとろにっく　はらすめんと）

エレハラともいう。インターネット上のサイバー暴力とは異なり、嫌がらせや拷問、意図的な危害を加える目的で電子機器を操作利用し、直接・間接問わず身体に自体的影響を与えることの総称。具体的には衛星を利用した追跡や盗聴撮、人体に有害な電波やそれに該当する何かを利用して危害を加えるなどがある。

エンゲージメント（えんげーじめんと）

「約束」や「婚約」。ただ、経営用語としては、社員の会社に対する「愛着心」や「思い入れ」を表現する言葉である。そうした意味では従来、人事や組織開発の分野で用いられる。　昨今、ソーシャルメディアの普及とともに改めて注目を集めており、日本語では「きずな」「つながり」「かかわり」などと訳されることが多い。

All or none（おーる　おあ　のーん）

物事をとらえる際に「全か無か」の二分法でしか考えないという思考の癖のことを指す。たとえば、少しでもミスがあればそのミスを過大に取り上げ、８０点～９０点の出来だったとしてもそれを認めることができず、全体としては完全な失敗だと理解してしまう傾向をいう。このように認知が歪んでいる状態は、自分自身ばかりか相手を傷つけることにもなり、やがて心の病気を引き起こす遠因となることが指摘されている。