ストレスチェックを実施して分かった企業が抱える課題とは？
ジャンル：ストレスチェック
ストレスチェックを実施して分かった企業が抱える課題とは？
ジャンル：ストレスチェック
2015年の12月から施行されたストレスチェック。開始から1年以上が経過し、労働環境が徐々に改善されはじめてきている一方で、企業が解決すべき課題もまた明らかになってきました。現場の声を拾い上げながら、現時点で確認できている成果について触れながら、ストレスチェックの効果を高めるために、各企業が今後取り組むべき課題についてご紹介します。
相応の成果をあげたと評価できるストレスチェック
ストレスチェックによって、従業員のメンタルヘルスへの関心が高まるとともに、職場に潜む健康障害のリスクの存在に気づく契機になるなど、2015年の12月の実施以来、すでに相応の効果を見てとることができます。
実際、ストレスチェックを実施した企業を対象に行ったアンケートでは、「管理職の部下への配慮」や「従業員のストレスへの気づき」が芽生えるようになったという声や、「健康関連の取り組みを充実させる」きっかけとして捉えられているなど、意識の変化が生まれています。スマートフォンでも受検できるようにするなど、工夫の甲斐あって、ストレスチェックとその効用が広く認知されてきていることが伺えます。
ストレスチェック実施後の対応の難しさが顕著に
その一方で、実施前には想定されていなかった、ストレスチェックが抱える課題もまた明らかになってきています。最も多く聞かれる声の一つが、ストレスチェックの結果が出たところで、それをどう活かせばよいのかがわからないということです。
各職場において、職場環境の改善を進めていくための具体的な施策が欠如しており、せっかくの実施結果を役立てられないことへのいら立ちが感じられます。また、職場内に高ストレス者がいるとわかったまではよいが、当該の従業員に対してどのように対応すべきかについて方策が見つからないという声も目立ちました。
産業医はじめストレスチェックに関わる深刻な人員不足
産業医の人員不足やスキル不足も浮き彫りとなってきました。ストレスチェックに関わる産業員や実施事務担当者の役割・責任がきわめて大きく、チェックの実施から、面接指導、就業のためのバックアップにいたるまで、包括的なケアができている状況とは言えません。とくに精神分野を専門としていない産業医の場合、ストレスチェックそのものへの理解が進んでいないケースも少なくありません。その他、純粋な人員不足も大きな課題となっています。
慢性的なマンパワー不足が続く限り、今後は、医療機関や産業保健施設などと密に連携しながら、ストレスチェックを進めていかなくてはらないでしょう。
