普段からできる!従業員へのメンタルヘルスサポート
ジャンル:労務管理
普段からできる!従業員へのメンタルヘルスサポート
ジャンル:労務管理
ストレス社会と呼ばれる現代の日本では、ほとんどのビジネスマンが常に何らかのストレスに晒されています。
精神疾患にかかる人の数も増加傾向にあり、従業員のメンタルヘルスサポートは、今や企業にとって避けては通れない課題のひとつ。
しかしながら、
「メンタルヘルスサポートと言っても、具体的にどんなことから始めたら良いか分からない……」
と困っている人事・総務系の担当者の方は多いのではないでしょうか?
そこでこの記事では、普段から行っておきたい従業員へのメンタルサポートを具体的にご紹介します。
■研修で従業員の理解を深める
メンタルヘルスケアにおいて最も重要なのは、「セルフケア」であると言われています。自分の心としっかり向き合い、不調に敏感になることが必要なのです。
しかし、メンタルヘルスに対する知識がなければ、どうしても不調のサインを見逃してしまいがち。そこで、従業員一人ひとりに「メンタルヘルス管理」の重要性について、研修などを通して教育することが有効となります。
また、管理職に対して「部下のメンタル面をマネジメントするための教育」を行うことも重要です。メンタル面の不調を早い段階で発見するコツなどを指導して、現場で問題が深刻化する前に対処できるようにしましょう。
ビデオ教材などを使用すれば費用を抑えることができるため、予算をあまり確保できない企業でも実践しやすいはずです。
■現場の声をすくい上げる体制をつくる
従業員アンケートなどを行って現場の声をすくい上げ、職場環境における問題を洗い出せる体制をつくることも、メンタルヘルスサポートとしては効果的。
「人員が足りず、毎日忙しすぎて疲れ切っている……」
「上司との関係がうまくいっておらず、出社することが辛い」
などといった不満や悩みを把握できることで、即座に対策を講じられます。
また、
「会社は私たちのことを気にしてくれている」
という安心感を従業員に与えられることもポイントです。
平成27年12月からはストレスチェックが義務化されますが、このストレスチェックにおいても上記のような効果を期待できるでしょう。
■専門家が在室する相談室やメンタルヘルス担当者を設ける
医師やカウンセラーなどの専門家が話を聞く相談室を設ける方法も、有効なメンタルヘルスサポートになります。常設ではなく、月に数回日程を決めて開設しても、十分な効果を期待できるでしょう。
また、メンタルヘルスに関する相談先となる「担当者」を設ける方法もおすすめです。
社員の変化には、やはりいつも身近にいる社員が気付きやすいもの。相談先を全社にアナウンスしておけば、社員が不調を感じた時にスムーズに相談できます。
■おわりに
従業員のメンタルヘルスに気を配り、体調に影響が出る前に対処できれば、病気による休職者や退職者を出さないようにできるはず。これは、健全な企業活動において、とても重要なことです。
従業員一人ひとりのため、ひいては会社全体のために、ぜひできることから取り入れてみてください。