長時間労働でストレス爆発!悪影響が出るのはどれくらい?

長時間労働でストレス爆発!悪影響が出るのはどれくらい?

ジャンル:セルフケア

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日本では労働基準法の定めにより、労働者の8時間を超える労働は禁止とされています。
「禁止」されていますが、現実は非情です。労働基準法を無視した長時間労働は多く、「サブロク(36)協定があるから残業させることは問題ない」と勘違いしてる社長さんもいます。
皆さんの職場はどうでしょうか。「8時間で帰れたら運の良い方。残業代も出ているのやら出ていないのやら」という状況ではありませんか?

ストレスは人の心身を潰す

労働者の中には、長時間労働を原因として辞職していく人も少なくはありません。
企業によっては「サービス残業は当たり前、その程度で辞めるヤツはいらない」という風潮もあります。しかし、部下や同僚が倒れて入院したり、しばらく仕事のできない身体になった後も同じことを言えますか?
長時間重労働によるストレスは人の心身を潰します。
「長い拘束時間」と「特定の作業にのみ従事する」という状態は、ガリガリと労働者の体力を削って疲労を溜めていきます。そこに、職場での人間関係や、納期・目標・仕事量などが重なることで、労働者には多くのストレスが蓄積されていきます。
現代日本の労働環境は、ストレッサーの集まりと言っても過言ではありません。そんな中で働いて、ストレスを感じる人が出てくるのは当然のことではないでしょうか。

どれくらい働いたら過重労働なのか?

心身にストレスの悪影響が出るほどの長時間労働とはどれくらいなのでしょうか?
労働者メンタルヘルスを管理する産業医は、1ヶ月あたりの時間外・休日労働に応じて、以下のように判断しています。

<1ヶ月あたりの時間外・休日労働>

100時間超で、疲労の蓄積が認められる方には、面談の義務が生じます。

80時間超で、疲労が蓄積または健康に不安を感じている方には、面談の努力義務が生じます。

45時間超で、健康への配慮が必要な方には、産業医との面談が奨励されています。


皆さんの職場はどこに相当するでしょうか。当てはまるようでしたら、改善を始めてみてはいかがでしょうか。

ノー残業デーは長時間労働解消に良い?

ストレスを蓄積させないためには、長時間労働を極力避けることが重要です。
週に1度の「ノー残業デー」を設けている企業も多いですが、これは月ごとの長時間労働を下げる取り組みとなると同時に、労働者のやる気を保つためにも有効です。企業の都合上「どうしても残業が必要」だという場合も、疲労が溜まってくる水曜日あたりに設定してみてはいかがでしょうか。
ただ、トップが長時間労働を推奨する考えにある場合、「ノー残業デー」は他の曜日や管理職などの負担を増やすだけの結果になることもあります。そのため、トップが長時間労働を改善しようという意識にない場合はあまり取り入れる価値がありません。

ストレスの果てに人はどうなるのか


ストレスが人間に与える悪影響には、さまざまな研究結果が報告されています。
脳・心臓疾患のリスクの増加や、うつ病の発症などがそうです。
仕事はたしかに重要です。しかし、労働者が気持ちよく仕事を続けるには、心身の健康が必要不可欠です。心身の健康と引き換えに仕事を続ければ、いつか取り返しのつかないことになるかもしれません。
職場に仕事のストレスが溜まっている労働者や、疲れが取れていない労働者が多い場合は、1度企業の体制や風潮を見直してみてはいかがでしょうか。